築30年以上住む家を所有している方へ、地震対策について真剣に考えていますよね。
「いつかはやらなきゃ」と思っている方も、そろそろ具体的な対策を検討したいと考えている方も、この記事では、築30年以上の中古住宅の耐震補強費用について解説します。
具体的な費用相場から、補助金の活用方法、そして必要な工事内容まで、分かりやすく説明していきますので、ぜひ最後まで読んでみてください。
□築30年以上の中古住宅の耐震補強、費用はどれくらい？
築30年以上の中古住宅の耐震補強費用は、築年数や工事規模によって大きく異なります。
築年数が経過すると、建物の劣化が進み、耐震性が低下している可能性があります。
そのため、築30年以上の中古住宅の耐震補強費用は、築20年以内の住宅と比べて高額になる傾向があります。
1:具体的な費用相場
では、具体的にどれくらいの費用がかかるのでしょうか。
例えば、家全体を補強する場合、築20年以内の床面積60～80平方メートルの住宅では、約90万円が相場です。
しかし、築30年を超えると、約160万円、築40年以上になると、200万円を超えるケースも少なくありません。
これは、築年数が増えるにつれて、建物の劣化が進んで、補強に必要な工事が増えるためです。
2:部分的な補強の場合
家全体ではなく、部分的に補強する場合には、費用は抑えられます。
例えば、壁に耐震補強をする場合、1カ所あたり約25万円、土台と柱を補強する場合は、約65万円が相場です。
3:費用を左右する要素
耐震補強費用は、以下の要素によって大きく変わります。
・築年数：築年数が古いほど、劣化が進んでいる可能性が高いため、費用が高額になります。
・工事規模：補強する範囲や内容によって、費用が大きく変わります。
・建物の構造：木造、鉄骨造など、建物の構造によって費用が異なります。
・地域：地域によって、工事費や材料費が異なるため、費用が変わります。
□耐震補強工事の費用を安く抑える方法とは？
耐震補強工事の費用は、決して安くはありません。
しかし、補助金制度を活用したり、適切な工事内容を選んだりすることで、費用を抑えられます。
1:補助金の活用
耐震補強工事には、国や地方自治体から補助金が支給される場合があります。
補助金の金額は、地域や建物の構造、工事内容によって異なりますが、最大で工事費の半分程度が補助されるケースもあります。
2:適切な工事内容の選択
耐震補強工事には、さまざまな方法があります。
費用を抑えたい場合は、建物の状況に合わせて、最も効果的な方法を選びましょう。
例えば、壁に筋交いを入れれば、比較的低コストで耐震性を向上させられます。
3:弊社に相談する
耐震補強工事は、専門知識が必要ですので、弊社にお気軽にお問い合わせください。
建物の状況を診断し、最適な工事内容を提案いたします。
□まとめ
築30年以上の中古住宅の耐震補強費用は、築年数や工事規模によって大きく異なりますが、適切な方法を選べば、費用を抑えることができます。
補助金制度を活用したり、専門会社に相談したりすることで、安心して耐震対策に取り組むことができます。
大切なのは、早いうちから耐震対策を検討し、適切な対策を行うことです。
地震はいつ起こるか分かりません。
この記事を参考に、ご自身の住まいの耐震対策について、真剣に考えてみてください。
1981年6月に建築基準法の改正があり、耐震基準が大きく見直されました。
しかし、これも一つの目安に過ぎず、1981年6月以降に建てられた家であっても、必ず耐震基準を満たしているとはいいきれないのが実情です。
家が古くなってくると、建物にも次第にゆがみが生じてきているかもしれません。
ましてや大きな地震を経験している家なら、築年数15〜20年を目安に、耐震診断を受けておくとよいでしょう。
当社では、機能性に優れた住宅を数多く手掛けております。
リノベーションにも精通しておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
